“線状降水帯” “顕著な大雨に関する情報”- 災害から命を守るために知っておくべきこと

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昨日(6月29日)気象庁は、発達した積乱雲が帯状に連なる「線状降水帯」の発生が沖縄本島地方に確認されたとして、「顕著な大雨に関する情報」を発表しました。これは2021年6月17日に運用が開始されて以来、初めての発表です。

毎年のように日本各地で「線状降水帯」による顕著な大雨が発生し、数多くの甚大な災害が出ていますが、「線状降水帯」や「顕著な大雨に関する情報」とは何でしょうか?

どちらも大雨や台風の季節に備えて知っておきたい、災害から命を守るために必要な言葉です。今回は「線状降水帯」や「顕著な大雨に関する情報」について詳しく解説します!

線状降水帯、どんな現象か知ってますか?

2014年(平成26年)8月に発生した豪雨による広島市の土砂災害以降、「線状降水帯」という言葉が頻繁に使われるようになりました。

最近では2020年(令和2年)7月に、熊本県を中心に九州や中部地方など日本各地で発生した集中豪雨においても線状降水帯が確認されています。複数の線状降水帯が形成され、九州地方や岐阜県などで統計開始以降最大の雨量を記録した地点が数多く発生し、甚大な被害をもたらしました。

ニュースなどでも繰り返し「線状降水帯による大雨」が報道されていたので、線状降水帯が危険なもの、災害発生につながるものとして認識されている方も多いのではないでしょうか。

赤い楕円は大雨による災害発生の危険度が急激に高まっている線状降水帯の雨域(2020年7月4日)

実際、気象庁が行った九州地方のアンケートにおいて、熊本の集中豪雨の原因となった線状降水帯の認知度は高く、約5割の住民が「どんな現象か知っている」と回答しています。また9割以上の住民が「情報提供して欲しい」と回答しました。

ただ、このアンケートによれば約3割の方は「どのような現象か知らない」と回答し、「線状降水帯という言葉を聞いたことがない」という方も2割に上り、用語の理解が十分に浸透しているとは言い難い状況です。

気象庁が九州7県(福岡県、佐賀県、長崎県、大分県、熊本県、宮崎県、鹿児島県)の住民(各県300名ずつ)に対して、2020年(令和2年)12月に行った「令和2年台風第10号等を受けたアンケート調査」より

発達した積乱雲がライン状に連なる「線状降水帯」

線状降水帯とは、気象庁が天気予報等で用いる予報用語の一つで、次々と発生する発達した雨雲(積乱雲)が列をなして組織化した積乱雲群によって、数時間にわたってほぼ同じ場所を通過または停滞することで作り出される、強い降水をともなう雨域(線状・帯状に伸びる長さ50~300km程度、幅20~50km程度)のことです。

豪雨をもたらす積乱雲が同じ場所に停滞したり通過したりするため、短い時間で状況が悪化し、土砂災害や川の氾濫など大きな災害につながる危険性があります。

しかし、線状降水帯は、その形成や維持に関するメカニズムについて未解明な点が多いため、残念ながら現在の技術では十分に予測することが難しいとされています。

6月17日から運用が開始された「顕著な大雨に関する情報」

「顕著な大雨に関する情報」とは、簡単に言えば「線状降水帯の発生に関する情報」です。

線状降水帯の十分な予測はできませんが、住民に広く情報提供するため、気象庁は2021年6月17日から豪雨災害への警戒を促す「顕著な大雨に関する情報」を新設しました。線状降水帯による大雨が確認されたら「顕著な大雨に関する情報」を発表し、地域住民に厳重な警戒や安全の確保を呼びかけます。

顕著な大雨に関する情報が発表される基準は、「3時間の解析雨量が100mm以上となる範囲が500平方km以上あること」や、その領域の形状が「線状」であることなどが決められています。

気象庁ホームページでも発生地域を公開しており、災害発生の危険度が急激に高まっていることを知らせています。この運用開始から初めての「顕著な大雨に関する情報」が、昨日(6月29日)に沖縄本島地方に発表されました。

顕著な大雨に関する情報の発表基準(気象庁)

  1.  解析雨量(5kmメッシュ)において前3時間積算降水量が100mm以上の分布域の面積が500km2以上
  2.  1.の形状が線状(長軸・短軸比2.5以上)
  3.  1.の領域内の前3時間積算降水量最大値が150mm以上
  4.  1.の領域内の土砂キキクル(大雨警報(土砂災害)の危険度分布)において土砂災害警戒情報の基準を実況で超過(かつ大雨特別警報の土壌雨量指数基準値への到達割合8割以上)又は洪水キキクル(洪水
  5.  警報の危険度分布)において警報基準を大きく超過した基準を実況で超過

※ 上記1~4すべての条件を満たした場合に発表します。
※ 情報を発表してから3時間以上経過後に発表基準を満たしている場合は再発表するほか、3時間未満であっても対象区域に変化があった場合は再発表します。

線状降水帯が発生!顕著な大雨に関する情報が発表されたら?

顕著な大雨に関する情報は、5段階の警戒レベルの4相当以上の状況で発表されます。「線状降水帯が予測されたとき」ではなく「線状降水帯が確認されたとき」なので、注意が必要なのです。すでに外に出ることすら危険な状況になっていることも、十分に考えられます。

警戒レベルの4については、以下のポスターを参考にしてください。

気象庁から「顕著な大雨に関する情報」が発表されるタイミングは、非常に激しい大雨が同じ場所で降り続き、5段階の警戒レベルの警戒レベル4以上に達しているわけですから、自治体から避難指示が出ているような状況です。地域によっては土砂災害や高潮、河川の氾濫などが発生している恐れもあります。

かなり危険な状況であると認識して、危険から身を守る行動や、命を守る行動を取る必要があります。周辺地域の状況をよく確認して、災害発生に警戒しながら避難できるようなら早めに避難場所に向かいましょう。

大雨による危険を確認できる気象庁の「キキクル」

気象庁は土砂災害・浸水害・洪水災害から自主避難の判断に役立つ、命を守るための情報:「キキクル(危険度分布)」を提供しています。大雨警報、洪水警報、土砂災害警戒情報等が発表されたときに、実際にどこで危険度が高まっているかを地図上で一目で確認できます。危険度は5段階に色分けされ、リアルタイムに表示されているので、都度確認するようにしましょう。

キキクルは災害ごとに3つに分類されています。

    • 大雨警報(土砂災害)の危険度分布  ⇒ 土砂キキクル
    • 大雨警報(浸水害)の危険度分布   ⇒ 浸水キキクル
    • 洪水警報の危険度分布        ⇒ 洪水キキクル

洪水リスクについては国土交通省が提供する、全国の洪水の危険度(洪水予報等)を確認できる「川の防水情報」や、上流から下流まで連続した洪水危険度を把握できる「水害リスクライン」も参考にしてください。

もしもに備える!非常時に役立つアイテム

顕著な大雨に関する情報が出ていない地域でも、雨雲が移動して、急激に状況が悪化する危険もあります。自分たちの住む地域で災害が発生してもおかしくありません。防災情報をしっかり確認し、適切な行動が取れるように防災意識をもつことが大切です。

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